導入／操作マニュアル
株式会社 ＮＴＴデータ
目次
　
はじめに
　 　この度は、｢法人税の達人from建設大臣2008｣ をご利用頂き誠にありがとうございます。
この説明書は｢法人税の達人from建設大臣2008｣の導入方法や操作方法などについて記述しております。
お使いになる前にご一読ください。

　｢法人税の達人from建設大臣2008｣は『法人税の達人』と、応研株式会社の製品で ある「建設大臣2008会計編」、「建設大臣2008」、「建設大臣Super2008」、または「建設大臣2008ERP」、「建設大臣Super2008ERP」のデータを連携させるための連動コンポーネントです。
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動作環境
　 ｢法人税の達人from建設大臣2008｣に必要な動作環境は、｢建設大臣2008｣と同様です。
｢法人税の達人from建設大臣2008｣は、「建設大臣2008会計編」、「建設大臣2008」、「建設大臣Super2008」、または「建設大臣2008ERP」、「建設大臣Super2008ERP」で作成した会計データを取り込むことができます。ただし、｢法人税の達人from建設大臣2008｣のインストールやプログラムの起動を行うには、「建設大臣2008会計編」、「建設大臣2008」、「建設大臣Super2008」、または「建設大臣2008ERP」、「建設大臣Super2008ERP」がインストールされている必要があります。インストールには、ハードディスクの空き容量が 20MB 必要です。
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主要スペック
　 ｢法人税の達人from建設大臣2008｣の主要スペックは、｢建設大臣2008｣と同様です。
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インストール方法
　
注意 ： 「建設大臣2008会計編」、「建設大臣2008」、「建設大臣Super2008」、または「建設大臣2008ERP」、「建設大臣Super2008ERP」がインストールされているコンピュータにインストールしてください。
　 (1) 達人シリーズのオフィシャルホームページよりダウンロードしたファイルをダブルクリックします。
　 　 セットアップ画面が表示されます。
　
　 (2) ｢次へ｣ボタンをクリックする。
　 　
　
　 (3) ユーザ情報を登録し、[次へ]ボタンをクリックする。
　 　
　
　 (4) [次へ]ボタンをクリックする。
　 　
　 　 インストールが開始されます。
　
　 (5) インストールが完了したら、[完了] ボタンをクリックする。
　 　
　
　 以上でインストール作業は終了です。
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アンインストール方法
　 (1) コントロールパネルから｢アプリケーションの追加と削除｣を開いて、｢法人税の達人from建設大臣2008｣を選択する。
　 　
　 　 アンインストールが開始されます。
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運用方法
　 当システムの運用は以下の２通りとなります。
　
　 (1) ｢法人税の達人｣がインストールされているコンピュータに｢建設大臣2008｣もインストールされている場合
　 　

２つのシステムが入っている。
｢法人税の達人｣から、ダイレクトに連動できます。
　
　 (2) ｢建設大臣2008｣のみインストールされている場合
　 　

｢建設大臣2008｣のみ入っている。
スタートメニューから、｢プログラム｣−｢達人シリーズ｣−｢連動コンポーネント｣−｢法人税の達人from建設大臣2008｣を選択して、フロッピーディスクにデータを保存します。
　

｢法人税の達人｣のみ入っている。
業務メニューの[データのインポート]からデータを取り込みます。
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操作方法
　 上記のように起動する方法は２通りありますが、操作する画面は共通です。
　
注意 ： データの作成を行う前に、建設大臣勘定科目の集計先の設定が正しく行われているかどうかを必ず確認してください。
「建設大臣2008」の会計データの勘定科目を追加・変更・削除した場合は、必ず集計先の設定を変更してください。
　
　 (1) 連動コンポーネントを起動する。
　 　
A ： 直接データ連動させる場合
　 　 ｢法人税の達人｣を起動して、データを取り込む法人データを開きます。
業務メニューの[データのインポート]をクリックします。
　 　
　 　 　
　 　 ｢データのインポート｣ダイアログボックスの一覧から[建設大臣2008からのインポート]を選択し、[確定]ボタンをクリックします。
　 　
　 　 　
B ： 直接データ連動しない場合
　 　 スタートメニューの[プログラム]−[達人シリーズ]−[連動コンポーネント]−[法人税の達人from建設大臣2008]をクリックします。
　 　
　 　 　
　 　 連動コンポーネントが起動します。
　 　 　
　 (2) [次へ]ボタンをクリックする。
　 　
　
　 (3) データ連動させたい建設大臣2008側の会計データを選択し、[次へ]ボタンをクリックする。
　 　
　
　 (4) 集計期間、消費税集計方法、および作成するデータのファイル名を入力し、[次へ]ボタンをクリックする。
　 　
　
　 (5) 貸借対照表科目に関する、法人税の達人への転送先を設定し、[次へ]ボタンをクリックする。
　 　
　 　 　
　 　
集計先を変更するには
  • 集計先を変更する場合、変更する科目を選択し、[科目設定]ボタンをクリック、あるいは[ENTER]キーを押します。
    表示された｢集計先科目の修正｣ダイアログボックスから集計先を設定します。


    注意 ： ボタンを押せない科目については集計の設定を行えません。
    参考 ： リスト上に表示されていない集計先を選択したい場合は、｢すべての科目から選択する｣にチェックすると、リストに表示されていなかった他の集計先科目も表示されます。
　
　 (6) 損益計算書に関する集計項目を設定し、[次へ]ボタンをクリックする。
参考 ： 集計科目の変更方法に関しては(5)の『集計先を変更するには』と同様の手順で行います。
　 　
　 　 　
　 (7) 株主資本変動計算書に関する、「法人税の達人」への転送先を設定し、[次へ]ボタンをクリックする。
注意 ： 建設大臣2008で、平成18年会社法改正対応済みの場合のみ、表示されてます。
建設大臣2008の決算報告書で、「縦形式」で登録されている情報を取得・表示します。
　 　
　 　 　
　 　
集計先を変更するには
  • 集計先を変更する場合、変更する科目を選択し、[科目設定]ボタンをクリック、あるいは[ENTER]キーを押します。
    表示された｢集計先項目の修正｣ダイアログボックスから集計先を設定します。


    注意 ： ボタンを押せない科目については集計の設定を行えません。
　
　 (8) 内容を確認し、[実行]ボタンをクリックする。
　 　
　 　 中間ファイルの作成が開始されます。
　
　 (9) [完了]ボタンをクリックする。
　 　
　
　 (10) 法人税の達人に作成した中間ファイルをインポートする。
　 　
A ： 直接データ連動させる場合
　 　 ｢法人税の達人｣から直接データ連動させている場合、手順(9)の[完了]ボタンのクリック後に｢法人税の達人｣が自動的に作成したデータをインポートします。
B ： 直接データ連動しない場合
　 　 『手順(1) A：直接データ連動させる場合』の｢データのインポート｣ダイアログボックスで[中間ファイル（決算書用）のインポート]を選択することにより、作成した中間ファイルをインポートすることができます。
　
　 以上で中間ファイルの作成、インポート作業は終了です。
　
データ連動に関する注意事項
  • インポート時の設定について
    法人税の達人へインポートする際に表示される｢インポート対象設定｣ダイアログボックスの[インポート対象項目]で全てにチェックしなかった場合、一部の項目の金額が取り込まれない場合等がありますので、必ず[インポート対象項目]は全てチェックをつけてください。
  • 未成工事支出金について
    建設大臣で管理している未成工事支出金の細目(未成材料費など)毎に、法人税の達人へインポートすることは出来ないため、貸借対象表の「未完工事支出金」の項目に合計額が転送されます。
  • 完成工事原価について
    完成工事原価は、損益計算書の「完成工事原価」の項目に合計額が転送されます。
  • 兼業売上原価について
    兼業売上高は、損益計算書の「その他売上原価」の項目に合計額が転送されます。
　
　
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建設大臣データベースオプション変更ツールについて
　

このツールは、建設大臣のデータベースオプションを変更し、処理を高速化するためのものです。
建設大臣のデータが多くなり、連動コンポーネントや建設大臣の起動が遅くなった場合に使用してください。
　
　 操作方法
　 (1) スタートメニューの[すべてのプログラム]−[大臣シリーズ]−[建設大臣データベースオプション変更]　内の、高速化を行う建設大臣を選択してください。
　 　
　 　 データベースサーバー接続ダイアログが表示されます。
　
　 (2) 建設大臣のデータが操作中のマシン上にある場合は、[接続]クリックしてください。
建設大臣のデータがサーバー上にある場合は、「データベースサーバー」にサーバー名を入力し、[接続]ボタンをクリックください。
　 　
　
　 (3) [全てオフ（推奨）]ボタンをクリックした後、[実行]ボタンをクリックしてださい｡
　 　
　
　 (4) [OK]ボタンをクリックし、終了します。
　 　
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著作権・免責等に関する注意事項
　
・ ｢法人税の達人from建設大臣2008｣のソフトウエア製品全体の著作権、工業所有権の一切の知的財産権は応研株式会社に帰属するものとします。
・ ｢法人税の達人from建設大臣2008｣を使用した結果の損害及び影響について、原因のいかんを問わず、弊社及び応研株式会社は一切の賠償の責任を負いません。
・ ｢法人税の達人from建設大臣2008｣のプログラム及びドキュメント等の一部または全部をどのような場合でもその形態を問わず無断で解析・改造・配布等を行うことはできません。
・ ｢法人税の達人from建設大臣2008｣のソフトウエア製品仕様は、事前の通知なしに変更することがあります。
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